中小製造業向け現場改善応援エキスパート
良い流れづくりで商売繁盛に結びつける現場改善を推進
ITコーディネータ

〒411-0858 静岡県三島市中央町6-2
みしま未来研究所内
実際のスライダーの動きは、プレビュー/公開ページでご確認ください

社長、こんなお悩みありませんか?

改善活動で成果は出たはずであったが、売上利益に結びついていない。

改善活動に取り組もうとしようとしたが、現場の抵抗にあい頓挫した。

製品技術は画期的だと自負しているが、生産を効率的に行いたい。

顧客要望にきめ細かく対応してきた結果、工場での作り勝手が悪くなり生産性が低下してきている。

世の中ではDX(デジタルトランスフォーメーション)が盛んに言われているが、自社では何をどうすればよいか?

製造現場の改善だけでなく周辺業務(生産管理、資材・在庫管理など)との連携が大切と感じているが、どうやったらよいか?

製造と営業に壁があり苦慮している。

品質不良を減らそうとすると生産性が低下してしまう。

改善活動で成果は出たはずであったが、売上利益に結びついていない。

そのお悩み、解決に向けます!!

ものづくり現場改善を商売繁盛に結びつけます

改善を上手く進めるための組織体制作りを応援します
ITを利活用して業務改善、改革、経営変革に向けます

『ものづくりデザインラボ』の考え方

  • ものと情報の良い流れをつくることを主眼に進めます。
  • 全体最適の視点で改善を進めます。
  • 改善手法は様々ありますが(5S、多能工化、なぜなぜ分析、ムダ取り、QC7つ道具、IE(Industrial Engineering)・・・・・)、単なる手法の活用だけなく、その背景にある考え方をお伝えしながら進めます。

    これにより、人材が育ち、横展開を図ることが出来るようになり、改善活動が定着して企業の力となります。

  • ”デジタル活用”が企業の競争力の差となってきています。
    ITは有効なツールです。業務改善、改革、経営変革にITの利活用は欠かせません。
    デジタル化を目的にするのでなく、利活用して稼ぎ続ける体質にすることを目的とします。
  • 顧客との取引関係の中で、利益化シナリオ(どこでどう稼ぐか)を描くのは営業の大きな役割になってきています。
    営業-生産の連携強化は大変有効です。
    営業から生産までのプロセスをスルーで見て全体最適化させる仕組み作りを進めることで稼ぎ続けられる体質が強化されます。
    連携ツールとしてITを利活用することで、従来考えも及ばなかった高いレベルで全体最適化を図ることが可能になってきています。
  • 手法・ツールを活用し活動を行う前に大切なことがあります。
    ・経営者自らが自分達の会社を将来こうしたいといったビジョンを掲げわかり易い言葉で示すこと
    ・経営者の責任で、現場リーダーに活動の時間と権限を与えること
    ・心理的安全性が保たれた職場とし、活動を評価すること

  • 「生産性向上」「在庫削減」「生産リードタイム短縮」を進めることで原価低減に大きな成果得られます。
    (在庫は部材・原材料、仕掛り、製品の各在庫を対象とします)

  • 全体最適の視点で改善を進めます。
実際の公開ページでは回答部分が閉じた状態で表示されます。

NEWS お知らせ

  • 2023年 5月19日  株式会社YE DIGITALの社外監査役に就任いたしました

    5月19日の株主総会にてご承認いただき就任いたしました。
    https://www.ye-digital.com/jp/company/outline

  • 2023年 3月15日  静岡県産業振興財団「静岡ものづくり生産性向上推進リーダー育成スクール」で講師を務めることになりました

    第9期(令和5年度)スクールでは「7つのムダ・段取改善」「業務に良い流れをつくる」「現場実習の進め方」の3講義を担当します。
    静岡ものづくり生産性向上推進リーダー育成スクール

  • 2022年11月15日  ものづくりドットコムにて、連載記事として取り上げて頂きました

    ものづくりドットコム(製造業関係者の課題解決、生産性向上のナレッジポータルサイト)にて、連載記事として”商売繁盛に向けた「ものづくり改善」”を取り上げて頂きました。
    商売繁盛に向けた「ものづくり改善」 【連載記事紹介】

  • 2022年 7月20日  沼津商業高校 総合ビジネス科経営コースで特別講義を行いました

    静岡県立沼津商業高等学校 総合ビジネス科経営コースの2年生向けに特別講義を行いました。
    テーマは「ものづくり現場における生産性向上による原価低減活動」。ものづくり現場での競争力を強化しビジネスを成長させようという内容です。7月に2コマ。9月に2コマです。講義の様子(7月)   講義の様子(9月)

  • 2022年 4月 1日  ITコーディネータとして認定されました

    ITコーディネータ(経済産業省推進資格)として、特定非営利活動法人ITコーディネータ協会より認定されました。

  • 2022年 3月10日  令和4年度も引き続き登録専門家として活動いたします

    年度毎の登録となっている国や県の関係機関の専門家について、野毛由文が令和3年度に登録されていた全専門家の更新手続きがここで済み、令和4年度も継続することとなりました。 

    中小機構(独立行政法人 中小企業基盤整備機構)中小企業アドバイザー(実務支援)
    公益財団法人 静岡県産業振興財団 診断助言登録専門家 他

    令和4年度も中小製造業のお役に立てますよう精進して参ります。

  • 2021年 12月20日  (有)サシペレレジャパン(ヘルスケア分野ベンチャー)の新規事業プロジェクトを応援することになりました

    有限会社サシペレレジャパンのプロジェクトですが2021年11月「Photonics Challenge 2022」のファイナリストに見事選出されました。
    https://www.gpi.ac.jp/pc/2022-report/
    現在は光産業創成大学院大学のメンタリングを受けながら2022年3月の最終審査会に向け事業プランをブラッシュアップしているところです。
    ものづくりデザインラボはこのプロジェクトを応援してます!!

    (プロジェクトの詳細)
    https://www.hai.or.jp/pvc/asap/project/project-237/

  • 2021年11月19日  沼津市中小企業振興会議の委員を委嘱されました  

    委嘱後初めての会議が2021年11月19日沼津市役所にて開催され、市長より委嘱状を受けました。任期は2年間。
    沼津市内中小企業の振興に向け少しでも貢献できますよう努めて参ります。

    https://www.city.numazu.shizuoka.jp/shisei/office/fuzoku/meibo/f_meibo003.htm
    会議録
    https://www.city.numazu.shizuoka.jp/shisei/office/fuzoku/kaigiroku/003kaigiroku.htm
  • 2021年 5月 7日  静岡県産業振興財団の診断助言登録専門家に登録されました

    公益財団法人 静岡県産業振興財団の診断助言登録専門家に登録されました。
    http://www2.ric-shizuoka.or.jp/specialist/general/detail.asp?U=00001405

  • 2021年 4月 1日  中小機構の中小企業アドバイザー(実務支援)に登録されました

    中小機構(独立行政法人 中小企業基盤整備機構)の 令和3年度 中小企業アドバイザー(実務支援)に登録されました。任期は令和3年4月から令和4年3月までの1年間です。
    中小機構が行うハンズオン支援(経営実務支援事業及び販路開拓コーディネート事業)等における専門家として、「経営支援(特定課題解決)」や「テストマーケティング支援」に関する業務を行うものです。
    中小機構の「関東本部」管轄に属し、1都10県(茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県、静岡県、長野県、新潟県)の中小企業を対象に支援活動を行います。

  • 2020年 9月28日  中小企業デジタル化応援隊事業のIT専門家に登録されました

    中小機構(独立行政法人 中小企業基盤整備機構)の中小企業デジタル化応援隊事業のIT専門家に登録されました。
    (IT専門家ID:I00006965)
  • 2020年 7月 1日  三島商工会議所みしま経営支援ステーション(M-ステ)専門家に登録されました

  • 2020年 5月28日  中小企業庁ミラサポ専門家派遣登録専門家を委嘱されました 

    令和2年度中小企業・小規模事業者ワンストップ総合支援事業の派遣専門家(中小企業庁ミラサポ専門家派遣登録専門家)を委嘱されました。
    委嘱期間は令和3年3月31日までです。
  • 2020年 5月15日  ものづくりドットコム登録専門家となりました

  • 2021年 4月 1日  中小機構の中小企業アドバイザー(実務支援)に登録されました

    中小機構(独立行政法人 中小企業基盤整備機構)の 令和3年度 中小企業アドバイザー(実務支援)に登録されました。任期は令和3年4月から令和4年3月までの1年間です。
    中小機構が行うハンズオン支援(経営実務支援事業及び販路開拓コーディネート事業)等における専門家として、「経営支援(特定課題解決)」や「テストマーケティング支援」に関する業務を行うものです。
    中小機構の「関東本部」管轄に属し、1都10県(茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県、静岡県、長野県、新潟県)の中小企業を対象に支援活動を行います。